| 社名 | 株式会社ゼロイン（ZEROIN, Inc.） |
|---|---|
| 所在地 | 〒100-0011 東京都千代田区内幸町1-5-2 内幸町平和ビル20F |
| 電話番号 | 03-6550-9123（代表） |
| 設立 | 1998年2月2日 |
| 資本金 | 3,690万円 |
| 役員 | 代表取締役社長 兼 CEO 大條 充能 取締役 石塚 裕 取締役 炭竃 康次 監査役 金崎 明 |
| 従業員数 | 197名（2025年4月時点） |
| 事業内容 | オフィス移転・レイアウト変更の総合サポート 総務を中心とするバックオフィス業務のBPO インナーブランディングの戦略設計・実行支援 |
| 許認可 | 特定建設業 東京都知事許可（特－3）第125204号 （建築工事業、管工事業、鋼構造物工事業、内装仕上工事業、電気工事業） 一級建築士事務所 東京都知事登録 第60373号 労働者派遣事業 許可番号 派13-308933 プライバシーマーク認証取得 第10861096(10)号 古物商許可番号 東京都公安委員会 第301060907034号 第一種貨物利用運送事業 関自貨第921号 |
| 認証 | プラチナくるみん認定 プラチナえるぼし認定 健康経営優良法人2025 |
| 主要取引銀行 | 三井住友銀行 日比谷支店 三菱UFJ銀行 新橋駅前支店 りそな銀行 新橋支店 みずほ銀行 虎ノ門支店 東日本銀行 本店営業部 |
| 主要取引先 | アサヒ飲料株式会社 ／ アサヒビジネスソリューションズ株式会社 ／ AGC株式会社 ／ キオクシア株式会社 ／ クリナップ株式会社 ／ 株式会社ザイマックス ／ 株式会社スタッフサービス・ホールディングス ／ 大和ライフネクスト株式会社 ／ 都築電気株式会社 ／ 株式会社トムス・エンタテインメント ／ 日本GLP株式会社 ／ ハナマルキ株式会社 ／ 富士通コミュニケーションサービス株式会社 ／ 株式会社メイテック ／ 三井不動産ビルマネジメント株式会社 ／ UTグループ株式会社 ／ 株式会社リクルート ／ リクルートグループ各社 ／ ほか多数 |
代表取締役社長 兼 CEO 大條 充能
1984年、株式会社リクルート入社。総務部にて社員向け全社イベント企画を担当。リクルートのお祭り男として稀有の才能を発揮し社内で注目を集める。1997年にリクルートを退社し、1998年日本初の総務アウトソーシングを業とする株式会社ゼロインを設立。2014年より代表取締役会長兼社長兼CEO。
取締役 石塚 裕
2005年4月に新卒で入社。総務のアウトソーシング事業や新規事業に携わり、2009年からはコミュニケーションデザイン事業の立ち上げに携わる。その後、各事業の部長、部門長を経て、2018年より執行役員に就任。2020年に取締役に就任し、各事業組織及び、マーケティング＆IT組織を担当する。
取締役 炭竃 康次
2007年にオフィスデザイン部門に中途入社。同部門の部長に就任後、2016年から管理部門の部長に就任し人事・総務・経理の実務を担当。2018年からは経営企画部長として財務も担当。資金調達・予算管理・資本政策などを担う。2023年に取締役CFOとして、管理部門全体の統括を担当する。
〒100-0011
東京都千代田区内幸町1-5-2 内幸町平和ビル20F
●新橋駅（日比谷口 徒歩3分）
JR山手線・京浜東北線・東海道本線・横須賀線／東京メトロ銀座線／都営浅草線／ゆりかもめ
●内幸町駅（A5出口 徒歩3分）
都営三田線
●日比谷駅（A13出口 徒歩8分）
東京メトロ日比谷線・千代田線／都営三田線
●銀座駅（C2出口 徒歩9分）
東京メトロ銀座線・丸ノ内線・日比谷線
移転にあたって有志社員によるボトムアップ型の移転プロジェクトを立ち上げました。「ゼロインらしさとは何か？」を考えるワークショップを実施し、自社らしい働き方やオフィスの在り方を再定義しています。
社員の声をもとに、社内コミュニケーション活性化と生産性向上を促すさまざまな工夫を凝らしたオフィスづくりに取り組んでいます。
エントランスに隣接する広々とした作業エリアを中心に、明るく風通しの良い空間を設計しています。お客様先に常駐する社員が多いからこそ、「出社したくなる」「ちょっと立ち寄って作業したくなる」オフィスを目指して、居心地の良さにこだわりました。
業務内容や気分に応じて働く場所を選べるよう、さまざまなワークスペースを用意しています。
社員が自然とオフィス内を移動しながら働けるレイアウト設計により、部署や役職を超えた偶発的なコミュニケーションを生み出しています。
エントランスやひな壇を活用し、全社イベントから社外向けセミナーまで幅広く活用できる多目的スペースを設計。ガラス貼りの壁や床の段差を変えた設計により、交流の様子が可視化され、社員同士はもちろん、外部とのつながりに対する関心も高まる仕掛けが施されています。